退職の引き止めで残留するのはもったいない？ おすすめ退職理由も併せて紹介
退職を会社に告げた後、上司に引き止めにあったという人も多いのではないでしょうか。
辞める意思は固いと思っていても、実際に引き止められると意思が揺らぎますよね。もったいないかも・残留したほうがいいかもと悩んでしまうでしょう。
本記事では、退職を引き止められる人の特徴からおすすめの退職理由まで、退職の引き止めにあった時に知りたい情報をご紹介します。
残留する時のメリット・デメリットも紹介しているので、判断に迷った時は是非参考にしてみてください。
退職を引き止められる人の特徴とは？
退職を引き止められる理由には、「部下に辞められると査定に響くから」「これまでお金をかけて育ててきたから」など会社側の都合もありますが、純粋にこの会社にいてほしいと思われていることが多いです。
引き止めは面倒に感じてしまいがちですが、まずは「自分は引き止められるくらい優秀な人材なんだ」と自信を持ってください。
退職を引き止められる人の特徴としては、次の3つが挙げられます。
会社の売上に貢献している
就職・転職支援サービスのエン・ジャパンが行った調査によると、会社側が社員の退職慰留をする1番大きな理由は、「退職意向の社員が優秀なため」。なんと72％の会社が、優秀な社員だから引き止めていると回答しているのです。
優秀な社員の基準として、会社の売上に貢献していることが挙げられます。
例えば、毎月営業成績を達成し新規顧客も開拓してくる社員が退職したいと申し出たら、会社としては残ってほしいと思いますよね。利益を上げている社員に辞めてほしくないと思うのは自然なことです。
売上に貢献している人ほど、会社側は「辞められたら困る」と思っているので、引き止めてくることが多いです。
人望が厚い
人望が厚い社員に辞められると、社内の士気が下がり、パフォーマンスが下がる可能性が高いです。中には、「あの人が辞めたなら自分も」と辞める社員も出てくるかもしれません。
また、社内だけでなく社外でも「あの人が相手だったから取引していたのに」「あの人が辞めたなら取引を止める・少なくする」と言ってくる取引先が出てくるかもしれません。
特に営業職などで顧客と信頼関係を築いていた人が辞めて新任の担当者と信頼関係を上手く築けないと、取引が減る・打ち切られるなどのダメージを受ける可能性が。
会社側としては、人望が厚い社員ほど残ってほしいと思うのは当然のことです。
優れたスキルを持っている
優れたスキルや技術を持っている人も、引き留めにあいやすいです。
中には「会社の中で1人しかできない」技術を持っている人もおり、退職したら会社側の大損害になることは明らかです。
また、そのような人が同業他社に転職したら、技術が流出してしまう可能性もあります。
引き止められた時のおすすめ退職理由を紹介
「優秀だから引き止められる」とは言え、しつこい引き止めにあうとストレスがたまりますよね。
退職の意思が固いのにしつこく引き下がられるのは、正直面倒でイライラしてしまうものです。
引き止められないようにするには、「絶対に断れない退職理由」を伝えるのがおすすめ！引き止められた時に使いたい退職理由をご紹介します。
他社から好条件のオファーがあった
退職の引き止めにあわないためには、「退職の意思は絶対に揺るがない」という強い気持ちを見せることが大切。
特に、転職先の条件が今よりもいいことを挙げると、「うちの会社ではそんな好条件は無理だ」と諦めてくれるケースが多いです。
退職の理由が給与や昇給などの「条件」だとしたら、会社側も「この人は、同等またはそれ以上の好条件を提示しないと残ってくれない」と判断し、引き止めが難しいことを理解してくれます。
自分のキャリアアップのため
会社への不満を理由にすると、「改善するから残ってくれ」と引き止められる可能性が高いです。そのため、あくまでもポジティブな退職理由を伝えるようにしましょう。
- ○○をしたいが、今の会社ではその業務がない
- キャリアチェンジのために資格の勉強に集中したい
- キャリアアップのために留学・進学したい
「今の会社にいては絶対にできないことをして、キャリアアップしたい」という理由なら、会社側も慰留しづらくなります。
ただし、「本当に大丈夫なのか」「（進学などなら）金銭面で問題はないか」など揺さぶりをかけられる可能性もあるので、曖昧な態度を見せず退職の意思は固まっていることを伝えてくださいね。
家庭の事情
最後に、自分ではどうしようもできない家庭の事情なら、会社側も断れません。
結婚や出産、子どもの育児・進学、家族の転勤・病気・介護などの理由は、プライベートで踏み込みづらいため引き止めにあいにくいようです。
ただ、中には詳しく聞いてくる上司や、「育児/介護しながら働けるよう時短勤務をしたらどうか」などと提案してくる会社もあるかもしれません。そこで曖昧な返答を返すと、深く突っ込まれてしまうので、あくまでも毅然に退職しなければいけない旨を伝えましょう。
本音と建前を上手に使い分けてみてくださいね。
退職の引き止めで残留はもったいない？ メリット・デメリットを理解しよう
多くの人が、「引き止められても退職しよう」と強い意思を持って会社に退職の意思を告げるはずです。
それでも、「君には期待していたのに」などと引き止められると「やっぱり残ったほうがいいのかな…」と考えてしまうのは当然のこと。しかし、本当に残留するのはアリでしょうか？
この章では、引き止めで残留するメリット・デメリットについてご紹介します。
メリット
- 昇給・異動などの希望を叶えてもらいやすい
- 退職を考えた理由・悩みを乗り越えて再び仕事に向き合える
退職理由は人それぞれですが、給料が低い・希望部署に異動できないなどが理由なら、会社が交渉に応じてくれる可能性もあります。自分の希望が受け入れられるので、残留するメリットは十分にあるでしょう。
また、退職理由が「仕事が覚えることがたくさん」「なんとなく合ってない気がする」など転職先でも悩みそうなことであれば、残留したほうがいいかもしれません。なぜなら、その悩みは長い仕事人生でぶち当たる「壁」の1つだと考えられるからです。
確固たる理由がなく、「なんとなく今よりもいい会社を求めて転職したい」と考えている人は、残留することで後々「あの時転職せず仕事を頑張ってよかった」と思えるかもしれません。
自分で判断がつきにくければ、周囲の人に退職理由を話し、「自分の退職理由は第三者から見て合理的か」を相談してみるといいでしょう。
デメリット
- また辞めると言い出すと周囲に思われがち
- 人事考課での評価が上がらない可能性も
- もう一度辞めると言い出しにくい
- 結局転職するなら残留した期間が無駄になる
先にメリットを挙げましたが、残留にはデメリットのほうが多いです。
まず、会社に残ると周囲からは「また辞めると言い出すかも」「どうせ近い将来辞めるだろう」と思われやすいです。すぐにいなくなる人材として扱われるので、冷たく接してくる人がいたり、正当な評価を受けられなかったりする可能性も。
また、一旦残留しても結局辞める場合、「やっぱり辞めます」というのは言い出しにくいものです。さらに、結局転職するなら残留～退職までの期間がキャリア形成する上で無駄になってしまいますよね。
実際、就職・転職支援サービスのエン・ジャパンが行った調査によると、退職の引き止めにあって残留したのは10人に1人程度。そもそも一度退職を決めて会社に伝えているのなら、その考えはあなたにとってベストなことが多いです。
しつこく引き止められると残留も考えてしまいますが、本当に会社に残るのが自分のためになるのか・また辞めたいと思わないかなどをよく考えて決めてください。
退職の引き止めがしんどい時の対処法
多くの会社では、退職の意思が固いのが分かると退職を受け入れてくれるものです。
しかし中には、「後任が見つからないからダメ」「人手不足だから絶対に辞めさせない」などとしつこい引き止めをしてくる会社も。中には、「辞めたら訴える」と脅さる人もおり、退職の引き止めがしんどくてストレスになる人もいるようです。
そんな人におすすめなのが、「退職代行」の利用。
退職代行は、自分の代わりに退職手続きを行ってくれるサービスのことです。退職代行を利用すれば、退職の意思を代わりに告げてもらえて、退職に関する煩雑な手続きを代わりに行ってもらえます。
自分で交渉していた時は絶対に辞めさせないと言われていたのに、退職代行の利用で拍子抜けするほどすんなり辞められたという人も。
また、退職代行を利用すれば、基本的に退職の意思を告げてもらう日から退職日まで出社する必要がありません。上司や同僚に冷たい目で見られて気まずい思いをする必要もないのがいいですね。
退職の引き止めがどうしても辛くてストレスになっている場合は、退職代行の利用を積極的に検討してみましょう。
まとめ
以上、退職の引き止めにあったときに使いたい退職理由や、残留するメリット・デメリットなどについてお伝えしてきました。
基本的に、引き止めにあっても退職する意思を押し通すことをおすすめします。残留しても「どうせ辞めるんだ」と思われたり、後々辞めづらくなったりするからです。
会社側にすんなりと認めてもらえるよう、絶対に断れない退職理由を用意しましょう。
また、退職は無理とはねつけたり脅してきたりする会社には、退職代行の利用もおすすめ。労働者として働いている以上、「退職できない」ということはないので、堂々と退職を実行してくださいね。